事例業務や人員配置の見直しを進めつつ、マインド・スキルを高める実践トレーニングで店舗1人あたりの売上を向上

G社(飲食・年商200億円)
店舗の生産性向上と離職率低減を目的とした全社プロジェクトを発足。業務・組織面に留まらず人材・風土面の改革まで一体的に支援し、店舗売上拡大と離職率の引き下げに成功

背景・課題

  • G社は飲食店チェーン。人件費や物流費の上昇等を背景に収益性が低下。特に人材面は、市場の時給高騰に伴う単価面の上昇に加え、離職率の高止まりがオペレーションの質や生産性の低下に繋がり、その状況がさらに離職率を悪化させるといった悪循環に陥っていた

プロジェクトの目的・ゴール・対象

  • こうした状況を踏まえG社では、店舗の生産性向上と離職率低減を目的とした全社プロジェクトを発足。短期的な収益改善と共に、離職率の低減を含めた中長期的な生産性向上を目指す方針を決めた
  • プロジェクトの推進にあたっては、自社内だけでの取組では悪循環を断ち切れない現状を踏まえ、サービスオペレーションの生産性向上支援実績が豊富で、業務・組織面に留まらず人材・風土面の改革まで一体的に支援できるイコール・パートナーズを外部パートナーに起用し、両社の協働によりプロジェクトを進めることを決めた

取組の概要・手順

  • はじめに、短期的な収益改善施策として、店舗の人員配置の見直しに着手した。顧客の来店動向等による業務量変動とスタッフの従事状況のミスマッチに着目しシフト(時間帯別従事人数)の適正化を図ると共に、業務の簡素化やプロセス改善策も講じ、無理のない範囲でのスリム化を進めた
  • こうした取組と並行して、離職率の低下を含めた中長期的な生産性向上施策として、スタッフのマインド醸成やスキルアップを図った。具体的には、接客や部下応対等の社内のベストプラクティスを明確化した上で、それらを浸透させるための実践トレーニングを一体的に設計・推進。店長・スタッフそれぞれに必要なメニューを設計すると共に、現場における研修⇒実践⇒振り返りを繰り返すことで、双方の理解・行動・習慣化を促した

プロジェクトの成果

  • 店舗スタッフ1人あたり売上が16%アップ
  • 離職率が2割以上低下

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