事例費用対効果の視点で手段のポートフォリオや仕様の見直し案を策定し、幅広いアイテムでのコストを削減

K社（上場・小売・年商3,000億円）
広告宣伝費を▲12%・▲70百万円/年削減。採用費や施設維持費、賃料、水道光熱費等の削減にも成功

背景・課題

K社は大手の小売チェーン。以前は商品力や営業力を武器に右肩上がりの業績が続いていたが、消費者ニーズの変化やネット販売の台頭等を背景に、昨今では成長が鈍化し、収益性も低下傾向にあった
こうした背景から更なるコストダウンの検討を始めたものの、これまでも散々コストダウンを進めてきたことから自社で実施できる施策はやり尽くした感があり、さらなる削減策を描けずにいた

こうした状況を踏まえ、K社では、更なるコストダウンを進めるためには外部パートナーの知見が不可欠と判断。これまでの多店舗チェーンにおける豊富な経験・実績と単なる価格交渉に留まらず踏み込んだ見直しを行う手法の幅広さから、外部パートナーとしてイコール・パートナーズを起用することを決定。両社の協働による「コスト削減プロジェクト」がスタートした
プロジェクトのスタートに際しては、従来を超える削減効果の実現を目指し、幅広いアイテムを対象に聖域なく削減に取り組む方針が両社で合意された

プロジェクトでは、はじめにK社のこれまでの取組状況を踏まえて取組優先順位を決定。まずは金額ボリュームが大きいものの、むやみに減らすと売上減少リスクがあるため踏み込んだ見直しが行われていなかった「広告宣伝費」を当初の主な取組対象とする方針を決定した
広告宣伝費の削減取組に際しては、売上減少リスクを回避するため、広告宣伝手段毎の想定費用対効果分析を通じ、費用対効果の視点で手段のポートフォリオや仕様の見直し案を策定。さらに施策の順次実施と効果検証のPDCAを回すことで、大幅なコスト削減と効果改善を同時に実現した
併せて、印刷やDM等の費用は、単なる価格交渉ではなく、調達スキームを抜本的に見直すことで平均購買単価の大幅な引き下げに成功した
こうした成果を踏まえ、削減取組アイテムの拡大を決定。広告宣伝費と同様、効果を落とさずに費用を抑える必要のある採用費の費用対効果改善や施設維持費、賃料、水道光熱費等の削減にも成功した

大手中堅企業様のオペレーション変革を支援し、生産性向上を
実現させた、イコール・パートナーズの働き方改革の考え方を
資料にしました。

資料の主な内容

大手中堅企業様のコスト削減を支援し、大きな削減効果を上げた、
イコール・パートナーズのコスト削減の考え方を資料にしました。

資料の主な内容

イコール・パートナーズとは

企業変革を生産性向上・コスト削減から実現する“オペレーション変革”のプロ集団 イコールパートナーズは、現場の納得を引き出し、確実な成果を創出する「生産性向上」と、他社がタッチしない手法で大幅な「コスト削減」を実現するコンサルティングをご提供いたします。

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