コラムよくある採用コスト増の穴はここ！採用コスト削減のポイントとは？

採用コストとは、人材採用にかかる経費のことで、一人当たりの採用コストは、「総額の採用コスト÷採用人数」によって算出します。

採用コストは、大きく分けて外部コスト、内部コストの2つに分かれます。外部コストには主に採用サイトなどに広告掲載をするなどの求人広告費、説明会会場費などがあります。内部コストには主に人事部の採用担当者などの人件費、交通費や会食費などがあります。

多くの会社において、採用コスト削減が叫ばれていますが、果たしてどこでかさむことが多いのでしょうか。よくある採用コスト増のパターンを挙げてみます。

採用手段が不適当なパターン

採用サイトなどの求人広告媒体やダイレクトリクルーティングなど、採用手段は多様化しています。同時に複数の手段を使っている会社は多いものの、選んでいる手段やその組み合わせ方が適切でないため無駄に費用がかさんでおり、効率的に人が採れていないパターンは多く見受けられます。

採用プロセスにかかる工数に無駄があるパターン

採用を成功に結び付けるためには、スピードも重要です。無駄のある採用プロセスは、当然、時間もコストもかかる上に、スケジュールにも悪影響があります。これでは、優秀な人材も逃げていってしまう可能性があります。

せっかく採用してもマッチングが低く離職率が高くなるパターン

いくら効率的にスピーディーに採用活動が完了し、コスト削減が実現したとしても、結果的に「すぐ辞める人材」を採ってしまえば、すべてのコストが水の泡です。マッチングに問題があるパターンです。

採用コストを削減するためには、まずは現状を見直し、どこで採用コストがかさんでいるのかを的確に見極めることが先決です。

外部コスト、内部コストそれぞれを項目ごとに一度すべてを洗い出して表に書き出してみて、各コストを「見える化」し、比較してみるのをおすすめします。
そしてその後、次のようなポイントで見直してみると、どこがネックになっているのかが明確になり、対策が講じやすくなります。

外部コスト「広告出稿コストや人材紹介料」が多い場合

そもそも新卒採用・中途採用の採用手段において、自社の求める人材や採用条件と合っており、且つ、費用対効果において他の手段と比べて優位性があるかを確認する必要があります。特に近年では新しい採用手段が続々と登場していますので、そのような手法を利用してみるのも一つの有効な打ち手といえます。その一方で、前例踏襲型の採用手段では無駄が多い可能性が高いと考えられます。

内部コスト「面接・書類選考などの人件費・工数」が多い場合

採用プロセスや管理プロセスに無駄がないか確認する必要があります。そもそも面接を数回行っている場合、それぞれに意味があるのかというところから見直すことが有効です。

自社にどのような問題があるのかが明確になったら、採用コストを削減するために具体的な策を講じていきます。このときに有効とみられる方法をいくつかご紹介します。もちろん、会社ごとに問題点は異なりますので、個々の問題に適した方法をとることが重要です。あくまで手法の一例として参考にされてください。

採用手段の見直し

外部コストに問題がある場合は、特に有効と考えられるのが採用手段そのものを見直す方法です。自社が求める人材により一層、合った採用手段を取り入れることが重要です。
例えば、1.よりマッチングの高い求人広告媒体へ変更する、2.「リファラル採用」という社員からの紹介・推薦に変更する、3.ダイレクトリクルーティングやSNSを活用したソーシャルリクルーティングを行うなどの方法があります。

採用プロセスの見直し

内部コストに問題がある場合、採用プロセスの見直しが有効ですが、中でも人事担当者の作業フローを一度、すべて洗い出して見直すというのもおすすめです。もしかしたら、採用プロセスそのものは問題がなくとも、どこかで無駄作業が発生しており、工数が多くかかってしまっているケースもあるためです。採用プロセスの細分化により、ボトルネックを見つけ出すことが有効です。

プラスαの施策

その他、外部コスト・内部コストの見直しを行うほか、その他にもさまざまな施策が考えられます。採用後の離職率を低くするための施策として、「内定者フォロー」をこまめに入れることが挙げられます。また、採用後の人材ミスマッチを防ぐための施策として、採用したい人材に求めるスキル、経験、人物像などの採用基準を明確化し、面接官は応募者とのコミュニケーションにおいて採用基準を満たしているかを判断する、といったことが考えられます。

採用コストを削減するには、まず自社がどこで費用増になっているのかを見つけ出すことが必要不可欠です。そして、重点的に解決策を実行していくことが重要です。

しかし、自社の問題点をなかなか見つけられないケースや、問題点は見つかっても解決策を見つけられないケースもあるものです。そのような場合は、現場をよく知る採用コスト削減のプロフェッショナルに相談することで、採用コスト増の「穴」を見極めることができ、具体的なアクションプランが見えてくるでしょう。

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